経営戦略
賃上げと定着率の両立
こういう時世ですから、実力昇給以外に、物価高騰分程度には、全従業員の昇給をしたいと思います。従業員の生活もある、というのも理由ですが、やはり、そのことで、少しでも長く働いてもらえる動機となれば、という気持ちもあります。
しかし、知り合いの経営者と話をしていると、必ずしも昇給=定着、ということでもなさそうでして。エリアでも1位、2位の月給でも、20代の離職が絶えなかったり、全従業員に1万円ずつ昇給対応していても、定着率が改善されなかったりと、苦労話が絶えないとのことです。
賃上げ(経営者としては、一度UPすれば下げることはなかなか難しい、覚悟のいる決断でもあるため)定着に結びつける工夫。働きやすさの追求など、アドバイスいただけますでしょうか。
業種:記載なし
年商:記載なし
牟田太陽より回答
左手に給料、右手にモチベーション、この両方がなければ人は定着しません。どちらか一方ではダメです。
基本的に、給料・賞与が上がって嬉しくない人はいません。しかし、その効果がどのくらい続くかというと一週間くらいではないでしょうか。瞬間的に喜び感謝はしますが、人は直ぐに忘れる生き物です。
単純に、給料上げれば定着率が上がるわけではありません。経営者が清水の舞台から飛び降りるつもりで上げたとしてもです。
働きやすさだけでもダメです。仕事の先に、人間的成長であったり、達成感であったり、そういったモノが無ければいけません。この両輪が回るようにしないといけません。
(2024年4月30日 回答)
関連する記事
-
経営戦略
会社によっては、「退職後に2年間同業他社にはいかないこと」などが規則であったりします。それがどれほどの効力があるのかは疑問ですが。それよりも何故離職率が高いのか、そして何故ことごとくB社なのか、深く考えなくてはいけません。自社よりもB社の方が魅力があるのであれば、それこそが最大の問題です。
業種:記載なし
年商:記載なし
-
経営戦略
店舗数が増えれば単純に売り上げは上がりますが、物理的に目も行き届かなくなり経営も難しくなってきます。店舗拡大のため、運営の統一を図るためのツール(計画書)が必要になってきます。弊会では、事業発展計画書と
業種:記載なし
年商:記載なし
-
経営戦略
男性も育児休暇を取得する時代となりました。もはや関係ないかと思います。 日本経営合理化協会、日本印刷を見てますと企画、営業で優秀な女性がどんどんと出てきています。それを活かさない手はありません。
業種:記載なし
年商:記載なし
