経営戦略
プライベートに踏み込んだ支援の是非
ある社員が家庭の問題（夫婦仲の悪化）でパフォーマンスが低下していることに気づきました。どの程度プライベートに踏み込んで支援するべきか、また会社としてどのようなサポートを提供するべきか悩んでいます。牟田理事長ならどのようにご対応されますか。
業種：記載なし
年商：記載なし
牟田太陽より回答
何度かそういう相談にのったことがあります。
話を聞いてもらってスッキリする人もいますので、その程度にしています。若い頃は、「ああした方が良い、こうした方が良い」などと意見を言っていましたが、経験上その通りに動く人はいません(笑)大概、答えは自分の中に既にあったりします。
結局のところ自分のことは自分で決めなくてはいけません。
（2024年7月4日 回答）
関連する記事
-
経営戦略
難しいですね。社員は基本的に新しいこと、特に新事業・新商品開発などやりたがらないものです。現業プラス新しいことをやらなければいけないからです。ベテランと呼ばれる社員ほど挑戦したがらない傾向があります。給料もそれなりに貰っているから、本人たちからしてみたら「いまさら新しいこと？」という思いがあるからです。そこで必要なのが、「新しい力（若い社員）」です。
業種：九州地方でチルドデザートの製造と販売をしています
年商：3億円
-
経営戦略
まず、早急に工業所有権（特許権、実用新案権、意匠権、商標権など）を取得することをお薦めします。よくあるのが弁理士さんによっても「取得できる、取得出来ない」が変わってきます。「これでは出来ない」と言われたらおっしゃってください。
業種：各種素材の製造・販売
年商：25億円
-
経営戦略
とりあえず突貫的に応募者数を増やすには年齢の幅を広げるしかありません。いまは家庭の事情などで大学に行けない若者もいっぱいいます。その中には大卒の人より真面目な人もいます。逆にシニア雇用に舵を切る会社も増えています。働く喜びを感じているシニアもいっぱいいます。
業種：記載なし
年商：記載なし
