経営戦略
LGBTへの理解と取り組み
LGBTQ関連の法整備においてイロイロ議論が出ていますね。私の経営するスーパーマーケットのお客様の中にもLGBTに該当する方がいらっしゃるでしょうし、私のような経営者がLGBTへの理解を深め、応援することで、本業の利益につながりそうな気がしています。太陽さんは経営において、何か具体的に取り組まれていることはありますか？
業種：本文中に書かせていただきました
年商：記載なし
牟田太陽より回答
本業の利益に繋がりそうな…というのはいまのところないです。
私は自社だけでなく、お客様の会社、大学など多数を相手に話をする機会が多いので意識をして話すようにしています。
普段から意識をしていないといざというときに言葉や態度に出てしまうものです。そのファーストコンタクトが相手を傷つけてしまうことがあるといいます。怖いものです。
スーパーマーケットですと働いている方も、社員から、パートさん、アルバイトさんもいるはずです。いまのうちに全員に研修などが必要かもしれません。
「色んな人がいて当たり前」と思える人はそうはいません。
（2023年9月26日 回答）
関連する記事
-
経営戦略
今回の件、報道で、「経営計画書」「環境整備」という言葉が度々流されました。 マスコミが激しい部分だけ切り取り誇張することは周知のことですが、イメージダウンは避けられません。特に「やりたくない社員」には格好の言い訳になります。
業種：記載なし
年商：記載なし
-
経営戦略
「オタフクソース」の佐々木さんに何回か講演をしていただいたことがあります。ここは創業家一族8家族が社内にいます。そこで家族憲章をさくせいすることで統率を図っています。ご興味おありでしたら調べると出てきます。
業種：記載なし
年商：記載なし
-
経営戦略
会社によっては、「退職後に2年間同業他社にはいかないこと」などが規則であったりします。それがどれほどの効力があるのかは疑問ですが。それよりも何故離職率が高いのか、そして何故ことごとくB社なのか、深く考えなくてはいけません。自社よりもB社の方が魅力があるのであれば、それこそが最大の問題です。
業種：記載なし
年商：記載なし
